7485 岡谷鋼機

時価

1632億円

PER 予

7.18倍

2010年以降

3.67-78.22倍
（2010-2024年）

0.42倍

2010年以降

0.25-0.81倍
（2010-2024年）

1.61%

ROE 予

5.82%

ROA 予

2.69%

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上原価他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		売上原価		自己株式の処分		営業活動によるキャッシュ・フロー
2009/02	-		-		0.82兆		-		134億
2010/02	-		-		0.52兆	-36.5%	-		268億	+99.8%
2011/02	-257百万		-241百万		0.6兆	+15%	-		-23.3億	赤転
2012/02	-		-		0.64兆	+5.8%	-		17.3億	黒転
2013/02	-		-		0.65兆	+1.5%	0		161億	+829.3%
2014/02	-		-		0.7兆	+7.5%	-		60.1億	-62.7%
2015/02	-		-		0.76兆	+9.8%	-		42.1億	-29.9%
2016/02	-		-		0.73兆	-4.1%	-		192億	+356.4%
2017/02	-		-		0.7兆	-4.4%	0		115億	-40%
2018/02	-		-		0.79兆	+13.3%	-		-52.5億	赤転
2019/02	-		-		0.88兆	+11.7%	-		-8.32億	赤縮
2020/02	-		-		0.81兆	-7.9%	-		344億	黒転
2021/02	-		-		0.71兆	-13.2%	0		241億	-29.8%
2022/02	-		-1百万	赤縮	0.9兆	+26.6%	-		-281億	赤転
2023/02	-		-		0.89兆	-1%	-		-188億	赤縮
2024/02	-		-		1.03兆	+15.9%	-		266億	黒転

2009年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8240億6600万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 134億1600万

2010年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 5234億8000万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 268億800万

2011年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -2億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -2億4100万
売上原価: 6018億4000万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: -23億3200万

2012年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6367億200万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 17億3300万

2013年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6464億5400万
自己株式の処分: 0
営業活動によるキャッシュ・フロー: 161億400万

2014年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6950億1400万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 60億1100万

2015年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7629億800万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 42億1400万

2016年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7317億7500万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 192億3200万

2017年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6993億4700万
自己株式の処分: 0
営業活動によるキャッシュ・フロー: 115億3100万

2018年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7922億1500万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: -52億5000万

2019年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8846億6300万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: -8億3200万

2020年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8145億2100万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 343億6500万

2021年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7071億1800万
自己株式の処分: 0
営業活動によるキャッシュ・フロー: 241億3500万

2022年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -100万
売上原価: 8952億1800万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: -281億1000万

2023年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8859億4900万
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: -187億5300万

2024年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 1兆270億
自己株式の処分: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 265億5500万