7485 岡谷鋼機

時価

1619億円

PER 予

7.12倍

2010年以降

3.67-78.22倍
（2010-2024年）

0.41倍

2010年以降

0.25-0.81倍
（2010-2024年）

1.62%

ROE 予

5.82%

ROA 予

2.69%

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上原価他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		売上原価		関係会社長期貸付金		無形固定資産
2009/02	-		-		0.82兆		23百万		19.3億
2010/02	-		-		0.52兆	-36.5%	51百万	+121.7%	16.1億	-16.6%
2011/02	-257百万		-241百万		0.6兆	+15%	42百万	-17.6%	11.4億	-29.3%
2012/02	-		-		0.64兆	+5.8%	59百万	+40.5%	8.3億	-27.3%
2013/02	-		-		0.65兆	+1.5%	157百万	+166.1%	9.76億	+17.6%
2014/02	-		-		0.7兆	+7.5%	115百万	-26.8%	10.2億	+4%
2015/02	-		-		0.76兆	+9.8%	-		20.8億	+105.3%
2016/02	-		-		0.73兆	-4.1%	-		13.6億	-34.6%
2017/02	-		-		0.7兆	-4.4%	-		12.9億	-5.2%
2018/02	-		-		0.79兆	+13.3%	-		12.7億	-1.9%
2019/02	-		-		0.88兆	+11.7%	-		12.5億	-1.6%
2020/02	-		-		0.81兆	-7.9%	-		15.8億	+26.5%
2021/02	-		-		0.71兆	-13.2%	-		22.9億	+45.1%
2022/02	-		-1百万	赤縮	0.9兆	+26.6%	-		21.8億	-4.6%
2023/02	-		-		0.89兆	-1%	-		28.9億	+32.2%
2024/02	-		-		1.03兆	+15.9%	-		28.4億	-1.6%

2009年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8240億6600万
関係会社長期貸付金: 2300万
無形固定資産: 19億3300万

2010年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 5234億8000万
関係会社長期貸付金: 5100万
無形固定資産: 16億1300万

2011年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -2億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -2億4100万
売上原価: 6018億4000万
関係会社長期貸付金: 4200万
無形固定資産: 11億4100万

2012年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6367億200万
関係会社長期貸付金: 5900万
無形固定資産: 8億3000万

2013年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6464億5400万
関係会社長期貸付金: 1億5700万
無形固定資産: 9億7600万

2014年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6950億1400万
関係会社長期貸付金: 1億1500万
無形固定資産: 10億1500万

2015年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7629億800万
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 20億8400万

2016年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7317億7500万
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 13億6300万

2017年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6993億4700万
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 12億9200万

2018年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7922億1500万
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 12億6700万

2019年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8846億6300万
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 12億4700万

2020年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8145億2100万
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 15億7700万

2021年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7071億1800万
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 22億8800万

2022年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -100万
売上原価: 8952億1800万
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 21億8200万

2023年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8859億4900万
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 28億8500万

2024年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 1兆270億
関係会社長期貸付金: -
無形固定資産: 28億4000万