7485 岡谷鋼機

時価

1619億円

PER 予

7.12倍

2010年以降

3.67-78.22倍
（2010-2024年）

0.41倍

2010年以降

0.25-0.81倍
（2010-2024年）

1.62%

ROE 予

5.82%

ROA 予

2.69%

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上原価他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		売上原価		退職給付に係る資産		福利厚生費
2009/02	-		-		0.82兆		-		24.4億
2010/02	-		-		0.52兆	-36.5%	-		22.9億	-5.9%
2011/02	-257百万		-241百万		0.6兆	+15%	-		23.6億	+2.7%
2012/02	-		-		0.64兆	+5.8%	-		24.7億	+5%
2013/02	-		-		0.65兆	+1.5%	-		25.6億	+3.3%
2014/02	-		-		0.7兆	+7.5%	-		26.7億	+4.6%
2015/02	-		-		0.76兆	+9.8%	167億		29.4億	+10.1%
2016/02	-		-		0.73兆	-4.1%	95.5億	-42.9%	30.7億	+4.2%
2017/02	-		-		0.7兆	-4.4%	128億	+34.1%	31.4億	+2.3%
2018/02	-		-		0.79兆	+13.3%	173億	+35.2%	32.4億	+3.3%
2019/02	-		-		0.88兆	+11.7%	166億	-4.4%	34.2億	+5.5%
2020/02	-		-		0.81兆	-7.9%	167億	+0.7%	34.3億	+0.1%
2021/02	-		-		0.71兆	-13.2%	195億	+16.6%	32.7億	-4.4%
2022/02	-		-1百万	赤縮	0.9兆	+26.6%	264億	+35.7%	36.4億	+11.1%
2023/02	-		-		0.89兆	-1%	243億	-8.1%	39.2億	+7.8%
2024/02	-		-		1.03兆	+15.9%	482億	+98.8%	44.7億	+14.1%

2009年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8240億6600万
退職給付に係る資産: -
福利厚生費: 24億3900万

2010年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 5234億8000万
退職給付に係る資産: -
福利厚生費: 22億9400万

2011年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -2億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -2億4100万
売上原価: 6018億4000万
退職給付に係る資産: -
福利厚生費: 23億5500万

2012年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6367億200万
退職給付に係る資産: -
福利厚生費: 24億7300万

2013年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6464億5400万
退職給付に係る資産: -
福利厚生費: 25億5500万

2014年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6950億1400万
退職給付に係る資産: -
福利厚生費: 26億7300万

2015年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7629億800万
退職給付に係る資産: 167億4000万
福利厚生費: 29億4300万

2016年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7317億7500万
退職給付に係る資産: 95億5300万
福利厚生費: 30億6700万

2017年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6993億4700万
退職給付に係る資産: 128億1000万
福利厚生費: 31億3800万

2018年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7922億1500万
退職給付に係る資産: 173億2500万
福利厚生費: 32億4200万

2019年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8846億6300万
退職給付に係る資産: 165億6500万
福利厚生費: 34億2100万

2020年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8145億2100万
退職給付に係る資産: 166億8800万
福利厚生費: 34億2500万

2021年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7071億1800万
退職給付に係る資産: 194億6400万
福利厚生費: 32億7300万

2022年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -100万
売上原価: 8952億1800万
退職給付に係る資産: 264億1300万
福利厚生費: 36億3500万

2023年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8859億4900万
退職給付に係る資産: 242億6500万
福利厚生費: 39億1700万

2024年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 1兆270億
退職給付に係る資産: 482億3000万
福利厚生費: 44億7100万