7485 岡谷鋼機

時価

1630億円

PER 予

7.17倍

2010年以降

3.67-78.22倍
（2010-2024年）

0.42倍

2010年以降

0.25-0.81倍
（2010-2024年）

1.21%

ROE 予

5.82%

ROA 予

2.69%

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、退職給付費用

【期間】

通期

年度	在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額		退職給付費用
2009/02	-		6.06億
2010/02	-		13.6億	+124.3%
2011/02	-257百万		12.7億	-6.3%
2012/02	-		10.6億	-17%
2013/02	-		10.1億	-4.4%
2014/02	-		3.46億	-65.7%
2015/02	-		1.58億	-54.3%
2016/02	-		-6億	赤転
2017/02	-		9.94億	黒転
2018/02	-		12.1億	+21.9%
2019/02	-		1.2億	-90.1%
2020/02	-		-4.47億	赤転
2021/02	-		-3.52億	赤縮
2022/02	-		-5.56億	赤拡
2023/02	-		-14.9億	赤拡

2009年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: 6億600万

2010年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: 13億5900万

2011年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -2億5700万
退職給付費用: 12億7400万

2012年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: 10億5700万

2013年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: 10億1000万

2014年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: 3億4600万

2015年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: 1億5800万

2016年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: -6億

2017年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: 9億9400万

2018年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: 12億1200万

2019年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: 1億2000万

2020年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: -4億4700万

2021年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: -3億5200万

2022年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: -5億5600万

2023年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
退職給付費用: -14億8600万