構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 15～47年
運搬具・器具備品 6～15年

2015/06/24 11:45

#2 固定資産売却損の注記

※4 固定資産売却損の内容

	前事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)	当事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
建物付属設備	-	7
構築物	-	0
工具、器具及び備品	-	0

2015/06/24 11:45

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)	当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
器具備品	8	5
構築物	-	1
土地	35	-

2015/06/24 11:45

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金等(補助金収入)により取得した資産につき、取得価額から控除されている圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年2月28日)	当連結会計年度(平成27年2月28日)
建物及び構築物	29百万円	29百万円
計	29	29

2015/06/24 11:45

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 15～47年
機械装置及び運搬具 6～15年

2015/06/24 11:45