建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しています。
主な耐用年数
(建物及び構築物) 15～47年
(機械装置および運搬具)6～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法2015/11/30 10:19

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金等(補助金収入)により取得した資産につき、取得価額から控除されている圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度平成27年2月28日	当中間連結会計期間平成27年8月31日
建物及び構築物	29百万円	29百万円
計	29百万円	29百万円

2015/11/30 10:19

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
…定率法
ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法を採用しています。
主な耐用年数
(建物及び構築物) 15～47年
(機械装置及び運搬具)6～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法(なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/11/30 10:19