7451 三菱食品

7451
2025/09/25
時価
2747億円
PER
11.81倍
2009年以降
6.11-24.52倍
(2009-2025年)
PBR
1.24倍
2009年以降
0.67-1.56倍
(2009-2025年)
配当 予
0%
ROE
11.24%
ROA
2.99%
資料
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三菱食品(7451)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年3月31日
20億8700万
2010年6月30日 +77%
36億9400万
2010年9月30日 +44.5%
53億3800万
2011年3月31日 +31.51%
70億2000万
2011年6月30日 -76.21%
16億7000万
2011年9月30日 +206.11%
51億1200万
2011年12月31日 +134.62%
119億9400万
2012年3月31日 +16.48%
139億7100万
2012年6月30日 -90.86%
12億7700万
2012年9月30日 +227.88%
41億8700万
2012年12月31日 +129.45%
96億700万
2013年3月31日 +42.57%
136億9700万
2013年6月30日 -83.92%
22億300万
2013年9月30日 +134.41%
51億6400万
2013年12月31日 +87.08%
96億6100万
2014年3月31日 -2.25%
94億4400万
2014年6月30日 -74.81%
23億7900万
2014年9月30日 +149.85%
59億4400万
2014年12月31日 +76.3%
104億7900万
2015年3月31日 +27.01%
133億900万
2015年6月30日 -74.77%
33億5800万
2015年9月30日 +114.35%
71億9800万
2015年12月31日 +66.89%
120億1300万
2016年3月31日 +1.86%
122億3700万
2016年6月30日 -85.56%
17億6700万
2016年9月30日 +205.83%
54億400万
2016年12月31日 +96.69%
106億2900万
2017年3月31日 +19.17%
126億6700万
2017年6月30日 -73.68%
33億3400万
2017年9月30日 +93.4%
64億4800万
2017年12月31日 +83.73%
118億4700万
2018年3月31日 +6.88%
126億6200万
2018年6月30日 -65.97%
43億900万
2018年9月30日 +87.49%
80億7900万
2018年12月31日 +10.92%
89億6100万
2019年3月31日 +25.8%
112億7300万
2019年6月30日 -92.28%
8億7000万
2019年9月30日 +344.94%
38億7100万
2019年12月31日 +99.79%
77億3400万
2020年3月31日 +39.36%
107億7800万
2020年6月30日 -58.05%
45億2100万
2020年9月30日 +107.19%
93億6700万
2020年12月31日 +50.36%
140億8400万
2021年3月31日 +12.47%
158億4000万
2021年6月30日 -87.95%
19億800万
2021年9月30日 +200.79%
57億3900万
2021年12月31日 +55.85%
89億4400万
2022年3月31日 +28.57%
114億9900万
2022年6月30日 -80.59%
22億3200万
2022年9月30日 +234.95%
74億7600万
2022年12月31日 +89.26%
141億4900万
2023年3月31日 +18.16%
167億1900万
2023年6月30日 -57.96%
70億2900万
2023年9月30日 +87.34%
131億6800万
2023年12月31日 +54.31%
203億2000万
2024年3月31日 +35.75%
275億8500万
2024年6月30日 -85.29%
40億5900万
2024年9月30日 +136.04%
95億8100万
2024年12月31日 +75.71%
168億3500万
2025年3月31日 +29.46%
217億9400万
2025年6月30日 -68.06%
69億6200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/24 10:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 10:00

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