山善（8051）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5億7300万
2010年9月30日: 3億9900万
2010年12月31日 +447.37%: 21億8400万
2011年3月31日 +61.13%: 35億1900万
2011年6月30日 -51.04%: 17億2300万
2011年9月30日 +6.79%: 18億4000万
2011年12月31日 +102.72%: 37億3000万
2012年3月31日 +34.26%: 50億800万
2012年6月30日 -88.54%: 5億7400万
2012年9月30日 +252.26%: 20億2200万
2012年12月31日 +173.59%: 55億3200万
2013年3月31日 +69.2%: 93億6000万
2013年6月30日 -79.54%: 19億1500万
2013年9月30日 +112.69%: 40億7300万
2013年12月31日 +81.88%: 74億800万
2014年3月31日 +2.15%: 75億6700万
2014年6月30日 -83.47%: 12億5100万
2014年9月30日 +301.28%: 50億2000万
2014年12月31日 +85.2%: 92億9700万
2015年3月31日 +21.13%: 112億6100万
2015年6月30日 -70.85%: 32億8300万
2015年9月30日 -33.14%: 21億9500万
2015年12月31日 +144.83%: 53億7400万
2016年3月31日 -13.96%: 46億2400万
2016年6月30日: -10億4800万
2016年9月30日: 16億6900万
2016年12月31日 +385.68%: 81億600万
2017年3月31日 +37.27%: 111億2700万
2017年6月30日 -78.86%: 23億5200万
2017年9月30日 +168.24%: 63億900万
2017年12月31日 +67.89%: 105億9200万
2018年3月31日 +3.77%: 109億9100万
2018年6月30日 -75.06%: 27億4100万
2018年9月30日 +153.92%: 69億6000万
2018年12月31日 +15.68%: 80億5100万
2019年3月31日 +45.35%: 117億200万
2019年6月30日 -88.94%: 12億9400万
2019年9月30日 +198.76%: 38億6600万
2019年12月31日 +88.1%: 72億7200万
2020年3月31日 -17.05%: 60億3200万
2020年6月30日 -45.29%: 33億
2020年9月30日 +73.18%: 57億1500万
2020年12月31日 +73.93%: 99億4000万
2021年3月31日 +46.18%: 145億3000万
2021年6月30日 -87.58%: 18億400万
2021年9月30日 +212.03%: 56億2900万
2021年12月31日 +74.26%: 98億900万
2022年3月31日 +43.77%: 141億200万
2022年6月30日 -70.74%: 41億2600万
2022年9月30日 +94.55%: 80億2700万
2022年12月31日 +0.26%: 80億4800万
2023年3月31日 +78.86%: 143億9500万
2023年6月30日 -60.38%: 57億400万
2023年9月30日 +18.88%: 67億8100万
2023年12月31日 +11.52%: 75億6200万
2024年3月31日 +64.19%: 124億1600万
2024年6月30日 -76.63%: 29億100万
2024年9月30日 -78.94%: 6億1100万
2024年12月31日 +744.03%: 51億5700万
2025年3月31日 -8.96%: 46億9500万
2025年6月30日 -89.39%: 4億9800万
2025年9月30日 +822.49%: 45億9400万
2025年12月31日 +151.13%: 115億3700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/17 9:14
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/17 9:14
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/17 9:14