有価証券報告書-第96期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めて表示しておりました「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。また、前連結会計年度において「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しておりました「長期未収入金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた52,172百万円は、「受取手形及び売掛金」51,802百万円、「電子記録債権」369百万円に、また、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた3,403百万円は、「長期未収入金」2,591百万円、「その他」811百万円に組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において独立掲記していた「特別損失」の「固定資産除売却損」及び「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除売却損」及び「投資有価証券評価損」に表示していた14百万円、13百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた「長期未収入金の増減額(△は増加)」は、金額的重要性が増したため、別掲しております。また、前連結会計年度において独立掲記していた営業活動によるキャッシュ・フローの「有形固定資産除売却損益(△は益)」及び「投資有価証券評価損益(△は益)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「有形固定資産除売却損益(△は益)」、「投資有価証券評価損益(△は益)」に表示していた14百万円、13百万円は「その他」に含め、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」を「長期未収入金の増減額(△は増加)」△2,218百万円、「その他」2,024百万円に組み替えております。