建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4億5091万
- 2009年3月31日 -4.14%
- 4億3223万
- 2010年3月31日 ±0%
- 4億3223万
- 2011年3月31日 -0.43%
- 4億3036万
- 2012年3月31日 ±0%
- 4億3036万
- 2013年3月31日 -0.07%
- 4億3006万
- 2014年3月31日 +0.36%
- 4億3159万
- 2015年3月31日 ±0%
- 4億3159万
- 2016年3月31日 ±0%
- 4億3159万
- 2017年3月31日 +1.9%
- 4億3977万
- 2018年3月31日 +0.18%
- 4億4057万
- 2019年3月31日 +0.11%
- 4億4107万
- 2020年3月31日 -0.24%
- 4億4003万
- 2021年3月31日 -0.58%
- 4億3747万
- 2022年3月31日 -10.16%
- 3億9304万
- 2023年3月31日 +3.04%
- 4億500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品の合計であります。2023/06/29 11:13
2.大阪支店の建物は賃借しており、月額賃借料は796千円であります。
(2) 在外子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 11:13
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
具体的な耐用年数 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/29 11:13
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物 1,789 千円 - 土地 7,213 千円 - - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2023/06/29 11:13
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物 1,602 千円 - - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2023/06/29 11:13
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物 32,322 千円 29,359 千円 土地 23,222 千円 23,222 千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2023/06/29 11:13
建物 日立支店 建物設備工事 12,350千円 工具、器具及び備品 本社 OA機器設備 2,112千円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2023/06/29 11:13
(減損を認識するに至った経緯)場所 用途 種類 金額 日立支店(茨城県那珂市) 事業用資産 建物及び構築物 3,379千円 日立支店(茨城県那珂市) 事業用資産 土地 28,406千円
営業活動から生じる損益が継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2023/06/29 11:13
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
具体的な耐用年数 - #9 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (2)金利については、市場金利を勘案して、利率を合理的に決定しております。2023/06/29 11:13
2.昭和電工マテリアルズ㈱及び日立金属㈱の買掛金については、建物・土地を担保として抵当に供しております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)