三国商事(8062)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 大阪支店の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3287万
- 2013年9月30日 -39.02%
- 2004万
- 2014年3月31日
- -261万
- 2014年9月30日
- 507万
- 2015年3月31日 +80.35%
- 915万
- 2015年9月30日 +35.44%
- 1240万
- 2016年3月31日 -86.09%
- 172万
- 2016年9月30日 +971.32%
- 1849万
- 2017年3月31日 +77.96%
- 3290万
- 2017年9月30日 -5.72%
- 3102万
- 2018年3月31日 +80.05%
- 5586万
- 2018年9月30日 -93.42%
- 367万
- 2019年3月31日 +105.33%
- 754万
- 2019年9月30日
- -671万
- 2020年3月31日
- 818万
- 2020年9月30日
- -1412万
- 2021年3月31日
- -513万
- 2021年9月30日
- 3676万
- 2022年3月31日 +282.25%
- 1億4053万
- 2022年9月30日 +9.43%
- 1億5379万
- 2023年3月31日 +121.19%
- 3億4018万
- 2023年9月30日 -54%
- 1億5650万
- 2024年3月31日 +98.51%
- 3億1066万
- 2024年9月30日 -57.89%
- 1億3081万
- 2025年3月31日 +129.71%
- 3億50万
- 2025年9月30日 -43.91%
- 1億6855万
- 2026年3月31日 +114.59%
- 3億6170万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは当社の構成単位のうち分離されて財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。当社グループは主に「電線関連製品」「化成品関連製品」「金属関連製品」の販売を行っており、国内においては各支店が、海外においては現地関係会社が主体となって海外での製品販売の活動を行っております。当社及び当社の関係会社はそれぞれ独立した経営単位であり、取り扱う製品について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/30 16:09
従って、当社グループは販売拠点を基礎としたセグメントから構成されており、「東京支店」「大阪支店」「海外」の3つを報告セグメントとしております。
(2) 報告セグメントの変更等に関する事項 - #2 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品の合計であります。2026/06/30 16:09
2.大阪支店の建物は賃借しており、月額賃借料は873千円であります。
(2) 在外子会社 - #3 事業の内容
- 2026/06/30 16:09
- #4 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
当連結会計年度より、事業セグメントの区分方法を見直し、国内における報告セグメントを従来の「東京支店」「大阪支店」「日立支店」から「東京支店」「大阪支店」に変更しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成しており、「3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産に関する情報及び収益の分解情報」の前連結会計年度に記載しております。2026/06/30 16:09 - #5 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループの報告セグメントは当社の構成単位のうち分離されて財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。当社グループは主に「電線関連製品」「化成品関連製品」「金属関連製品」の販売を行っており、国内においては各支店が、海外においては現地関係会社が主体となって海外での製品販売の活動を行っております。当社及び当社の関係会社はそれぞれ独立した経営単位であり、取り扱う製品について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/30 16:09
従って、当社グループは販売拠点を基礎としたセグメントから構成されており、「東京支店」「大阪支店」「海外」の3つを報告セグメントとしております。 - #6 従業員の状況(連結)
- ① 連結会社の状況2026/06/30 16:09
(注) 1.従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であります。2026年3月31日現在 東京支店 34 大阪支店 18 海外 14
2.全社(共通)は、総務及び経理等の管理部門の従業員であります。 - #7 沿革
- 2 【沿革】2026/06/30 16:09
1941年6月 三国電気株式会社設立(東京市京橋区木挽町) 1947年10月 大阪支店を開設 1951年12月 三国株式会社と商号変更 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2026/06/30 16:09
(注) セグメント間取引については、相殺消去しております。セグメントの名称 仕入高(千円) 前年同期比(%) 東京支店 12,197,763 102.8 大阪支店 8,577,818 116.7 海外 798,479 76.6
② 販売実績