中央魚類(8030)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 1329億4500万
- 2010年12月31日 -1.32%
- 1311億9300万
- 2011年12月31日 +2.21%
- 1340億9400万
- 2012年12月31日 -5.92%
- 1261億5600万
- 2013年12月31日 +6.21%
- 1339億8600万
- 2014年12月31日 +13.35%
- 1518億6900万
- 2015年12月31日 +0.15%
- 1520億9500万
- 2016年12月31日 +0.26%
- 1524億8500万
- 2017年12月31日 +0.91%
- 1538億7000万
- 2018年12月31日 -2.75%
- 1496億3600万
- 2019年12月31日 +0.09%
- 1497億7800万
- 2020年12月31日 -4.23%
- 1434億4800万
- 2021年12月31日 -34.12%
- 945億900万
- 2022年12月31日 +13.97%
- 1077億1200万
- 2023年12月31日 -0.87%
- 1067億7600万
- 2024年12月31日 +9.7%
- 1171億3500万
- 2025年12月31日 +5.33%
- 1233億8000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/14 10:51
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした状況の下、当社グループの中核事業である水産物卸売事業においては、エビやカニなどの販売は順調に推移しましたが、冷凍マグロやホタテなどの相場下落や海洋環境の変化による国内天然魚の水揚数量の減少、ALPS処理水の海洋放出による輸出への影響もあり、営業利益は前年同期比減少となりました。2024/02/14 10:51
冷蔵倉庫事業においては、保管料の値上げによってコスト上昇分を価格に転嫁したこと、電力や燃料の使用量削減に努め営業費を圧縮したこと等により、売上高、営業利益ともに前年同期比増加となりました。
その結果、当社グループの売上高は106,776百万円(前年同期比0.9%減)となり、営業利益は2,079百万円(前年同期比1.6%増)、経常利益2,286百万円(前年同期比2.6%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は1,758百万円(前年同期比30.8%増)となりました。