中央魚類（8030）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 600万
2009年3月31日 +150%: 1500万
2010年3月31日 -6.67%: 1400万
2011年3月31日 -42.86%: 800万
2012年3月31日 +212.5%: 2500万
2013年3月31日 -16%: 2100万
2014年3月31日 +19.05%: 2500万
2015年3月31日 +8%: 2700万
2015年6月30日 -81.48%: 500万
2016年3月31日 +60%: 800万
2016年12月31日 +37.5%: 1100万
2017年3月31日 +154.55%: 2800万
2017年12月31日 -71.43%: 800万
2018年3月31日 +37.5%: 1100万
2018年12月31日 -9.09%: 1000万
2019年3月31日 +30%: 1300万
2019年12月31日 -15.38%: 1100万
2020年3月31日 +27.27%: 1400万
2020年12月31日 -42.86%: 800万
2021年3月31日 +162.5%: 2100万
2021年12月31日 -52.38%: 1000万
2022年3月31日 +210%: 3100万
2022年12月31日 -64.52%: 1100万
2023年3月31日 +181.82%: 3100万
2023年12月31日 -41.94%: 1800万
2024年3月31日 -61.11%: 700万
2024年12月31日 +128.57%: 1600万
2025年3月31日 +175%: 4400万
2025年6月30日 -43.18%: 2500万
2025年12月31日 -76%: 600万
2026年3月31日 +316.67%: 2500万

個別

2012年3月31日: 400万
2014年3月31日 +25%: 500万
2015年3月31日 ±0%: 500万
2017年3月31日 +120%: 1100万
2021年3月31日 ±0%: 1100万
2022年3月31日 +54.55%: 1700万
2023年3月31日 -11.76%: 1500万
2025年3月31日 +66.67%: 2500万
2026年3月31日 -44%: 1400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給与及び手当	4,321	4,301
役員賞与引当金繰入額	18	△7
賞与引当金繰入額	178	170

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#2 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ…………………時価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日
以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～47年
機械装置及び運搬具 4～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについて社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しておりま
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#3 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	92	140	92	140
役員賞与引当金	25	14	25	14
修繕引当金	30	-	-	30

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率等により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度の負担額を計上しておりま
す。2026/06/25 15:29