役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 600万
- 2009年3月31日 +150%
- 1500万
- 2010年3月31日 -6.67%
- 1400万
- 2011年3月31日 -42.86%
- 800万
- 2012年3月31日 +212.5%
- 2500万
- 2013年3月31日 -16%
- 2100万
- 2014年3月31日 +19.05%
- 2500万
- 2015年3月31日 +8%
- 2700万
- 2016年3月31日 -70.37%
- 800万
- 2017年3月31日 +250%
- 2800万
- 2018年3月31日 -60.71%
- 1100万
- 2019年3月31日 +18.18%
- 1300万
- 2020年3月31日 +7.69%
- 1400万
- 2021年3月31日 +50%
- 2100万
- 2022年3月31日 +47.62%
- 3100万
- 2023年3月31日 ±0%
- 3100万
- 2024年3月31日 -77.42%
- 700万
個別
- 2012年3月31日
- 400万
- 2014年3月31日 +25%
- 500万
- 2015年3月31日 ±0%
- 500万
- 2017年3月31日 +120%
- 1100万
- 2021年3月31日 ±0%
- 1100万
- 2022年3月31日 +54.55%
- 1700万
- 2023年3月31日 -11.76%
- 1500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/27 14:14
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 給与及び手当 4,096 4,135 役員賞与引当金繰入額 15 17 賞与引当金繰入額 113 241 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ…………………時価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日
以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~47年
機械装置及び運搬具 4~12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについて社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しておりま
す。2024/06/27 14:14 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2024/06/27 14:14
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 108 93 108 93 役員賞与引当金 15 - 15 - 修繕引当金 53 20 53 20