役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億2500万
- 2009年3月31日 -2.4%
- 1億2200万
- 2010年3月31日 -95.9%
- 500万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 9000万
- 2012年3月31日 +55.56%
- 1億4000万
- 2014年3月31日 -19.29%
- 1億1300万
- 2015年3月31日 -68.14%
- 3600万
- 2016年3月31日 +11.11%
- 4000万
- 2017年3月31日 -7.5%
- 3700万
- 2018年3月31日 ±0%
- 3700万
- 2019年3月31日 -70.27%
- 1100万
- 2020年3月31日 -36.36%
- 700万
- 2021年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2022年3月31日 +50%
- 900万
- 2023年3月31日 +22.22%
- 1100万
個別
- 2008年3月31日
- 1億
- 2009年3月31日 ±0%
- 1億
- 2011年3月31日 -40%
- 6000万
- 2012年3月31日 +81.67%
- 1億900万
- 2014年3月31日 -26.61%
- 8000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2023/06/29 10:45
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 役員株式給付引当金繰入額 50 百万円 50 百万円 役員賞与引当金繰入額 9 百万円 11 百万円 減価償却費 174 百万円 170 百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
a 商品及び製品……総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 仕掛品……………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/29 10:45建物 15年～47年 機械装置及び運搬具 5年～12年 工具、器具及び備品 2年～15年