- 8052
- 2026/10/02
- 時価
- 583億円
- PER 予
- 10.37倍
- 2010年以降
- 赤字-19.84倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.07倍
- 2010年以降
- 0.4-1.18倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.01%
- ROE 予
- 10.35%
- ROA 予
- 5.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 1億2600万
- 2016年3月31日 -16.67%
- 1億500万
個別
- 2015年3月31日
- 1億2600万
- 2016年3月31日 -16.67%
- 1億500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)2016/06/29 14:52
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)報告セグメント 合計(百万円) 東日本本部(百万円) 西日本本部(百万円) 開発戦略本部(百万円) 減価償却費 5 13 77 95 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 ― 12 69 82
(注) 各セグメントに属する主要な商品は下記のとおりであります。報告セグメント 合計(百万円) 東日本本部(百万円) 西日本本部(百万円) 開発戦略本部(百万円) 減価償却費 5 12 59 77 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 1 1 26 29 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/29 14:52 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、前連結会計年度については主に会計システムの、当連結会計年度については主に本社事務所建物附属設備の設備投資額であります。2016/06/29 14:52
- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2016/06/29 14:52
定額法によっております。