8043 スターゼン

8043
2026/03/11
時価
767億円
PER 予
9.36倍
2010年以降
4.01-28.85倍
(2010-2025年)
PBR
0.8倍
2010年以降
0.52-1.24倍
(2010-2025年)
配当 予
3.28%
ROE 予
8.57%
ROA 予
3.96%
資料
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スターゼン(8043)の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年3月31日
6億3100万
2010年3月31日 -10.62%
5億6400万
2010年12月31日 +0.71%
5億6800万
2011年3月31日 +1.94%
5億7900万
2011年6月30日 -44.04%
3億2400万
2011年9月30日 -3.09%
3億1400万
2011年12月31日 -2.55%
3億600万
2012年3月31日 ±0%
3億600万
2012年6月30日 +0.33%
3億700万
2012年9月30日 +1.3%
3億1100万
2012年12月31日 +30.55%
4億600万
2013年3月31日 -5.67%
3億8300万
2013年6月30日 +8.62%
4億1600万
2013年9月30日 +5.77%
4億4000万
2013年12月31日 -20%
3億5200万
2014年3月31日 +0.85%
3億5500万
2014年6月30日 +10.14%
3億9100万
2014年9月30日 -30.43%
2億7200万
2014年12月31日 -0.37%
2億7100万
2015年3月31日 +17.34%
3億1800万
2015年6月30日 -1.57%
3億1300万
2015年9月30日 +0.32%
3億1400万
2015年12月31日 -11.46%
2億7800万
2016年3月31日 +3.96%
2億8900万
2016年6月30日 +7.96%
3億1200万
2016年9月30日 +5.13%
3億2800万
2016年12月31日 -11.89%
2億8900万
2017年3月31日 -0.35%
2億8800万
2017年6月30日 +11.46%
3億2100万
2017年9月30日 +1.56%
3億2600万
2017年12月31日 -1.23%
3億2200万
2018年3月31日 +3.73%
3億3400万
2018年6月30日 -2.4%
3億2600万
2018年9月30日 +5.52%
3億4400万
2018年12月31日 -6.1%
3億2300万
2019年3月31日 +6.81%
3億4500万
2019年6月30日 +27.25%
4億3900万
2019年9月30日 +28.25%
5億6300万
2019年12月31日 -16.87%
4億6800万
2020年3月31日 -9.62%
4億2300万
2020年6月30日 -0.24%
4億2200万
2020年9月30日 +2.84%
4億3400万
2020年12月31日 -10.83%
3億8700万
2021年3月31日 +8.01%
4億1800万
2021年6月30日 +3.83%
4億3400万
2021年9月30日 +4.84%
4億5500万
2021年12月31日 -9.89%
4億1000万
2022年3月31日 +6.59%
4億3700万
2022年6月30日 +8.47%
4億7400万
2022年9月30日 +6.54%
5億500万
2022年12月31日 -11.29%
4億4800万
2023年3月31日 -33.26%
2億9900万
2023年6月30日 +31.77%
3億9400万
2023年9月30日 +36.55%
5億3800万
2023年12月31日 +17.47%
6億3200万
2024年3月31日 +18.51%
7億4900万
2024年6月30日 +2.8%
7億7000万
2024年9月30日 +20%
9億2400万
2024年12月31日 -11.47%
8億1800万
2025年3月31日 -3.42%
7億9000万
2025年9月30日 -2.28%
7億7200万
2025年12月31日 +2.72%
7億9300万

個別

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③棚卸資産
商品及び製品
主として個別法又は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料・仕掛品・貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 15:30
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
主として個別法又は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料・仕掛品・貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2025/06/26 15:30
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
主として個別法又は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
②原材料、仕掛品及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2025/06/26 15:30

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