大都魚類（8044）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 800万
2009年3月31日 -37.5%: 500万
2010年3月31日 -20%: 400万
2011年3月31日 -25%: 300万
2012年3月31日 ±0%: 300万
2013年3月31日 +133.33%: 700万
2014年3月31日 -71.43%: 200万
2015年3月31日 -50%: 100万
2016年3月31日 +400%: 500万
2017年3月31日 +280%: 1900万
2018年3月31日 +115.79%: 4100万
2019年3月31日 -7.32%: 3800万
2020年3月31日 -7.89%: 3500万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
主な耐用年数
建物及び構築物 3～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法2020/06/23 15:17

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※1 有形固定資産の取得価額から直接減額した圧縮記帳額

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	30百万円	30百万円
機械装置及び運搬具	54	58

2020/06/23 15:17

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
主な耐用年数建物及び構築物 3～50年

2020/06/23 15:17

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
主な耐用年数

2020/06/23 15:17

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
主な耐用年数建物及び構築物 3～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法2020/06/23 15:17