リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 6010万
- 2010年3月31日 +11.65%
- 6710万
- 2011年3月31日 +16.04%
- 7787万
- 2012年3月31日 +6.91%
- 8325万
- 2013年3月31日 +38.14%
- 1億1500万
- 2014年3月31日 +4%
- 1億1960万
- 2015年3月31日 ±0%
- 1億1960万
- 2016年3月31日 +571.77%
- 8億347万
- 2017年3月31日 -52.15%
- 3億8445万
- 2018年3月31日 +1.92%
- 3億9182万
個別
- 2009年3月31日
- 6010万
- 2010年3月31日 +11.65%
- 6710万
- 2011年3月31日 +16.04%
- 7787万
- 2012年3月31日 ±0%
- 7787万
- 2013年3月31日 +40.77%
- 1億962万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2018/06/25 11:59
①リース資産の内容
有形固定資産 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産 定率法を採用しております。
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~50年
機械及び装置 4~10年
無形固定資産 定額法を採用しております。
(リース資産を除く) なお、自社利用分のソフトウエアについては、社内における利用可能
期間(5年)に基づいております。
リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用してお
ります。2018/06/25 11:59 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 11:59