利益剰余金
連結
- 2008年3月31日
- 86億6769万
- 2009年3月31日 +2.38%
- 88億7371万
- 2009年9月30日 -5.22%
- 84億1054万
- 2010年3月31日 +3.3%
- 86億8844万
- 2010年9月30日 +2.02%
- 88億6425万
- 2011年3月31日 +3.23%
- 91億5038万
- 2011年9月30日 +6.09%
- 97億740万
- 2012年3月31日 +2.73%
- 99億7226万
- 2012年9月30日 +2.15%
- 101億8652万
- 2013年3月31日 +7.01%
- 109億55万
- 2014年3月31日 +3.39%
- 112億7017万
- 2014年9月30日 +3.02%
- 116億1062万
- 2015年3月31日 -0.95%
- 115億55万
- 2015年9月30日 +3.1%
- 118億5660万
- 2016年3月31日 -12.03%
- 104億2989万
- 2016年9月30日 -39.86%
- 62億7227万
- 2017年3月31日 +16.76%
- 73億2347万
- 2017年9月30日 +34.12%
- 98億2190万
- 2018年3月31日 +25.09%
- 122億8590万
個別
- 2008年3月31日
- 56億9697万
- 2009年3月31日 -10.08%
- 51億2290万
- 2009年9月30日 +2.94%
- 52億7353万
- 2010年3月31日 +2%
- 53億7901万
- 2010年9月30日 +0.11%
- 53億8466万
- 2011年3月31日 -0.01%
- 53億8393万
- 2011年9月30日 +0.51%
- 54億1119万
- 2012年3月31日 +2.35%
- 55億3855万
- 2012年9月30日 -2.36%
- 54億756万
- 2013年3月31日 +8.08%
- 58億4443万
- 2014年3月31日 +0.34%
- 58億6446万
- 2014年9月30日 +1.63%
- 59億6014万
- 2015年3月31日 -9.65%
- 53億8482万
- 2015年9月30日 -3.31%
- 52億638万
- 2016年3月31日 -30.86%
- 35億9958万
- 2016年9月30日
- -2億6766万
- 2017年3月31日
- 7442万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 24億7690万
- 2018年3月31日 +142.02%
- 59億9457万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称
㈱プロテクティア、大起ゴム工業㈱、㈲イーストレーン・インターナショナル、世紀科技(香港)有限公司、世紀熱流道(深圳)有限公司、吉世科貿易(深圳)有限公司、JAPAN ORIENTATION TRADING JOINT STOCK COMPANY、KISCO (VIETNAM) LTD.、上海吉洸模塑科技有限公司、KISCO TRADING INDIA PRIVATE LIMITED、SEIKI HOT RUNNERS PHILIPPINES INC.、SEIKI DEUTSCHLAND GMBH.、KAWAICHEM INDUSTRIES (M) SDN BHD、KISCO(CAMBODIA)CO.,LTD.、Seiki Hot Runners America Inc.
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社15社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2018/06/25 11:59 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 平成27年12月29日に行われたCoatings Holding, Inc.との企業結合について前連結会計年度において暫定的な会計処理を行っていましたが、当連結会計年度において次のとおり確定しております。2018/06/25 11:59
6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳修正科目 のれん修正金額(千円) 負債 △98,056 利益剰余金 6,606 為替換算調整勘定 △26
- #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 持分法を適用しない理由2018/06/25 11:59
持分法非適用会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす
影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。