建物及び構築物
連結
- 2008年3月31日
- 73億8400万
- 2009年3月31日 -3.89%
- 70億9700万
- 2010年3月31日 +0.03%
- 70億9900万
- 2011年3月31日 -5.01%
- 67億4300万
- 2012年3月31日 +4.33%
- 70億3500万
- 2013年3月31日 -0.1%
- 70億2800万
- 2014年3月31日 +1.1%
- 71億500万
- 2015年3月31日 +0.83%
- 71億6400万
- 2016年3月31日 +1.33%
- 72億5900万
- 2017年3月31日 +31.81%
- 95億6800万
- 2018年3月31日 -4.52%
- 91億3600万
- 2019年3月31日 -4.99%
- 86億8000万
- 2020年3月31日 +0.22%
- 86億9900万
- 2021年3月31日 -11.43%
- 77億500万
- 2022年3月31日 +5.17%
- 81億300万
- 2023年3月31日 -0.52%
- 80億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 68億5700万
- 2009年3月31日 -4.7%
- 65億3500万
- 2023年3月31日 -54.4%
- 29億8000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/26 12:00
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～10年 - #2 固定資産処分損に関する注記（連結）
- ※5 固定資産処分損2023/06/26 12:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 13 百万円 2 百万円 機械装置及び運搬具 0 百万円 0 百万円 計 14 百万円 2 百万円 主なものは名古屋営業所の建物及び構築物の除却損12百万円であります。 主なものは福岡営業所の建物及び構築物の除却損1百万円であります。 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は次のとおりであります。2023/06/26 12:00
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 圧縮記帳額(建物及び構築物) 111 百万円 111 百万円