小泉産業のリース資産(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 4700万
- 2009年9月30日 +38.3%
- 6500万
- 2010年3月31日 +16.92%
- 7600万
- 2011年3月31日 -1.32%
- 7500万
- 2012年3月31日 -24%
- 5700万
- 2013年3月31日 +84.21%
- 1億500万
- 2014年3月31日 +24.76%
- 1億3100万
- 2014年9月30日 +290.08%
- 5億1100万
- 2015年3月31日 -12.72%
- 4億4600万
- 2015年9月30日 -14.35%
- 3億8200万
- 2016年3月31日 -20.42%
- 3億400万
- 2016年9月30日 -17.43%
- 2億5100万
- 2017年3月31日 -20.72%
- 1億9900万
- 2017年9月30日 -25.63%
- 1億4800万
- 2018年3月31日 -33.11%
- 9900万
- 2018年9月30日 +29.29%
- 1億2800万
- 2019年3月31日 -35.16%
- 8300万
- 2019年9月30日 -1.2%
- 8200万
- 2020年3月31日 +19.51%
- 9800万
- 2020年9月30日 +28.57%
- 1億2600万
- 2021年3月31日 -19.84%
- 1億100万
- 2021年9月30日 -6.93%
- 9400万
- 2022年3月31日 -8.51%
- 8600万
- 2022年9月30日 -11.63%
- 7600万
- 2023年3月31日 -5.26%
- 7200万
- 2023年9月30日 +19.44%
- 8600万
- 2024年3月31日 +97.67%
- 1億7000万
- 2024年9月30日 +7.65%
- 1億8300万
- 2025年3月31日 -30.6%
- 1億2700万
- 2025年9月30日 +118.9%
- 2億7800万
個別
- 2009年3月31日
- 2200万
- 2010年3月31日 -22.73%
- 1700万
- 2011年3月31日 -35.29%
- 1100万
- 2012年3月31日 -27.27%
- 800万
- 2013年3月31日 -87.5%
- 100万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 4億9100万
- 2015年3月31日 -12.63%
- 4億2900万
- 2015年9月30日 -13.99%
- 3億6900万
- 2016年3月31日 -20.33%
- 2億9400万
- 2016年9月30日 -16.67%
- 2億4500万
- 2017年3月31日 -20%
- 1億9600万
- 2017年9月30日 -25%
- 1億4700万
- 2018年3月31日 -32.65%
- 9900万
- 2018年9月30日 -47.47%
- 5200万
- 2019年3月31日 -84.62%
- 800万
- 2019年9月30日 -100%
- 0
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2025/06/30 12:09
(1)リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~10年
在外連結子会社
主として定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
在外連結子会社
定額法によっております。2025/06/30 12:09 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/30 12:09
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2025/06/30 12:09
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。