リース資産(純額)

【期間】

連結

2009年3月31日
4700万
2010年3月31日 +61.7%
7600万
2011年3月31日 -1.32%
7500万
2012年3月31日 -24%
5700万
2013年3月31日 +84.21%
1億500万
2014年3月31日 +24.76%
1億3100万
2015年3月31日 +240.46%
4億4600万
2016年3月31日 -31.84%
3億400万
2017年3月31日 -34.54%
1億9900万
2018年3月31日 -50.25%
9900万
2019年3月31日 -16.16%
8300万
2020年3月31日 +18.07%
9800万
2021年3月31日 +3.06%
1億100万
2022年3月31日 -14.85%
8600万
2023年3月31日 -16.28%
7200万

個別

2009年3月31日
2200万
2010年3月31日 -22.73%
1700万
2011年3月31日 -35.29%
1100万
2012年3月31日 -27.27%
800万
2013年3月31日 -87.5%
100万
2015年3月31日 +999.99%
4億2900万
2016年3月31日 -31.47%
2億9400万
2017年3月31日 -33.33%
1億9600万
2018年3月31日 -49.49%
9900万
2019年3月31日 -91.92%
800万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1)リース資産の内容
有形固定資産
2023/06/26 12:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~10年
在外連結子会社
主として定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
在外連結子会社
定額法によっております。2023/06/26 12:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
2023/06/26 12:00
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2023/06/26 12:00