役員賞与引当金
連結
- 2008年3月31日
- 3300万
- 2009年3月31日 -6.06%
- 3100万
- 2010年3月31日 -45.16%
- 1700万
- 2011年3月31日 +158.82%
- 4400万
- 2012年3月31日 +38.64%
- 6100万
- 2013年3月31日 +47.54%
- 9000万
- 2014年3月31日 +33.33%
- 1億2000万
- 2015年3月31日 -7.5%
- 1億1100万
- 2016年3月31日 -14.41%
- 9500万
- 2017年3月31日 +12.63%
- 1億700万
- 2018年3月31日 +6.54%
- 1億1400万
- 2019年3月31日 -8.77%
- 1億400万
- 2020年3月31日 +3.85%
- 1億800万
- 2021年3月31日 -12.96%
- 9400万
- 2022年3月31日 -20.21%
- 7500万
- 2023年3月31日 +13.33%
- 8500万
個別
- 2008年3月31日
- 1100万
- 2009年3月31日 +9.09%
- 1200万
- 2010年3月31日 -33.33%
- 800万
- 2011年3月31日 +125%
- 1800万
- 2012年3月31日 -5.56%
- 1700万
- 2013年3月31日 +17.65%
- 2000万
- 2014年3月31日 +30%
- 2600万
- 2015年3月31日 +34.62%
- 3500万
- 2016年3月31日 -20%
- 2800万
- 2017年3月31日 -14.29%
- 2400万
- 2018年3月31日 +37.5%
- 3300万
- 2019年3月31日 +18.18%
- 3900万
- 2020年3月31日 -48.72%
- 2000万
- 2021年3月31日 +40%
- 2800万
- 2022年3月31日 -21.43%
- 2200万
- 2023年3月31日 +9.09%
- 2400万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- デリバティブ
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~10年
在外連結子会社
主として定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
在外連結子会社
定額法によっております。2024/02/16 10:01 - #2 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
3 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
金銭債権の回収不能による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、当中間会計期間における支給見込額に基づき計上しております。2024/02/16 10:01