- #1 主要な設備の状況
(注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア及び長期前払費用等の合計であります。
なお、金額には消費税等を含んでおりません。
2020/06/29 12:00- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~50年
器具備品 5~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 12:00 - #3 設備投資等の概要
当社グループは、設備の更新、合理化、省力化の強化等のため設備投資を行っております。当連結会計年度の設備投資の総額は423百万円であります。セグメント別では、照明事業においては322百万円、家具事業においては12百万円、その他事業及び各セグメントに配分していない全社資産において88百万円の設備投資を行いました。また、設備投資額には、有形固定資産のほか、無形固定資産及び長期前払費用への投資額を含んでおります。
当連結会計年度の主な設備投資は、照明事業においてはソフトウエアの取得、家具事業においては設備の更新、その他事業においては情報関連システムの更新であります。
2020/06/29 12:00- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
在外連結子会社
2020/06/29 12:00- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
2020/06/29 12:00- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~10年
在外連結子会社
主として定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
在外連結子会社
定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/29 12:00