無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）

器具備品であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。

2014/12/26 9:43

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっておりま
す。2014/12/26 9:43

#3 減価償却額の注記

3.減価償却額

前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)		当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
不動産賃貸費用として営業外費用に計上した710,628千円を含んでおります。		不動産賃貸費用として営業外費用に計上した64,061千円を含んでおります。
無形固定資産	31,172		25,032

2014/12/26 9:43

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物:
提出会社
…定額法によっております。
連結子会社
…平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外については定
率法によっております。
上記以外の有形固定資産:定率法によっております。
耐用年数及び残存価額は主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(ニ)投資その他の資産
長期前払費用…定額法によっております。2014/12/26 9:43