東京青果のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億3301万
2009年3月31日 -14.26%: 2億8553万
2009年9月30日 -14.4%: 2億4442万
2010年3月31日 -16.8%: 2億337万
2011年3月31日 +6.67%: 2億1693万
2012年3月31日 -16.48%: 1億8118万
2013年3月31日 -26.64%: 1億3291万
2014年3月31日 -8.68%: 1億2138万
2014年9月30日 -15.13%: 1億301万
2015年3月31日 +389.12%: 5億386万
2015年9月30日 +5.35%: 5億3083万
2016年3月31日 +50.3%: 7億9782万
2016年9月30日 -8.95%: 7億2641万
2017年3月31日 -8.21%: 6億6681万
2017年9月30日 -16.19%: 5億5888万
2018年3月31日 +54.49%: 8億6344万
2018年9月30日 +7.95%: 9億3210万
2019年3月31日 -15.33%: 7億8924万
2019年9月30日 -19.27%: 6億3719万
2020年3月31日 +35.66%: 8億6443万
2020年9月30日 -15.49%: 7億3057万
2021年3月31日 -17.81%: 6億49万
2021年9月30日 +16.49%: 6億9953万
2022年3月31日 -12.62%: 6億1123万
2022年9月30日 -19.75%: 4億9054万
2023年3月31日 +14.21%: 5億6025万
2023年9月30日 -13.89%: 4億8245万
2024年3月31日 -16.15%: 4億454万
2024年9月30日 +3.93%: 4億2042万
2025年3月31日 -7.58%: 3億8857万
2025年9月30日 +33.24%: 5億1774万

個別

2008年3月31日: 2億7933万
2009年3月31日 -12.38%: 2億4474万
2010年3月31日 -28.52%: 1億7494万
2011年3月31日 +12.58%: 1億9694万
2012年3月31日 -12.61%: 1億7210万
2013年3月31日 -23.24%: 1億3211万
2014年3月31日 -30.75%: 9148万
2015年3月31日 +426.16%: 4億8133万
2016年3月31日 +60.16%: 7億7091万
2017年3月31日 -15.92%: 6億4814万
2018年3月31日 +31.85%: 8億5456万
2019年3月31日 -8.53%: 7億8168万
2020年3月31日 +10.16%: 8億6114万
2021年3月31日 -30.43%: 5億9910万
2022年3月31日 -3.79%: 5億7638万
2023年3月31日 -7.75%: 5億3173万
2024年3月31日 -29.26%: 3億7615万
2025年3月31日 -4.13%: 3億6061万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2025/06/26 9:56
#2 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物:
提出会社
…定額法を採用しております。
連結子会社
…1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
上記以外の有形固定資産:定率法を採用しております。
耐用年数及び残存価額は主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)投資その他の資産
長期前払費用…定額法を採用しております。2025/06/26 9:56
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
2025/06/26 9:56
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によってお
ります。
2025/06/26 9:56