有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 投資不動産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年2014/12/22 9:54 - #2 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/12/22 9:54
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(平成26年3月31日) 当中間会計期間(平成26年9月30日) 建物 411,880 396,263 投資不動産 103,677 102,975 投資有価証券 50,161 52,890
- #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 固定資産の減価償却累計額2014/12/22 9:54
前事業年度(平成26年3月31日) 当中間会計期間(平成26年9月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 3,569,856 千円 3,646,459 千円 投資不動産の減価償却累計額 66,702 47,459 - #4 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2014/12/22 9:54
前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 有形固定資産 64,818千円 71,528千円 投資不動産 2,765 701 無形固定資産 443 132