有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 投資不動産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年2015/12/18 10:12 - #2 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/12/18 10:12
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(平成27年3月31日) 当中間会計期間(平成27年9月30日) 建物 379,455 363,322 投資不動産 102,273 101,571 投資有価証券 59,109 73,019
- #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 固定資産の減価償却累計額2015/12/18 10:12
前事業年度(平成27年3月31日) 当中間会計期間(平成27年9月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 3,708,480 千円 3,765,658 千円 投資不動産の減価償却累計額 48,161 48,863 - #4 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額2015/12/18 10:12
前中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 当中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 有形固定資産 71,528千円 70,516千円 投資不動産 701 701 無形固定資産 132 278