有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 投資不動産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年2017/06/29 14:01 - #2 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2017/06/29 14:01
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 建物 350,943 333,690 投資不動産 100,869 99,466 投資有価証券 55,655 65,494
- #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 固定資産の減価償却累計額2017/06/29 14:01
前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 3,835,275 千円 3,969,965 千円 投資不動産の減価償却累計額 49,565 50,968