有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 投資不動産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年2018/12/21 11:07 - #2 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/12/21 11:07
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(平成30年3月31日) 当中間会計期間(平成30年9月30日) 建物 300,606 286,143 投資不動産 98,117 97,861 投資有価証券 67,128 71,064
- #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 固定資産の減価償却累計額2018/12/21 11:07
前事業年度(平成30年3月31日) 当中間会計期間(平成30年9月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 4,128,381 千円 4,205,206 千円 投資不動産の減価償却累計額 52,317 52,573 - #4 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2018/12/21 11:07
前中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 当中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 有形固定資産 82,819千円 84,559千円 投資不動産 701 256 無形固定資産 546 653