無形固定資産
個別
- 2020年3月31日
- 1406万
- 2020年9月30日 +4.02%
- 1462万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間財務諸表(連結)
- 前中間会計期間(自 2019年4月1日 至 2019年9月30日)2021/01/22 11:56
当中間会計期間(自 2020年4月1日 至 2020年9月30日)(単位:千円) のれんの償却額 ― 1,200 417 1,617 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 193,119 240 1,965 195,324
4.報告セグメント合計額と中間財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) のれんの償却額 ― ― 123 123 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 276,613 ― 10,843 287,457 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
のれん 5年
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)2021/01/22 11:56 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、管理部門の設備投資額であります。2021/01/22 11:56
- #4 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額は次のとおりであります。2021/01/22 11:56
前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日) 当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日) 投資不動産 251 299 無形固定資産 614 1,069 - #5 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- たな卸資産
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 2~15年2021/01/22 11:56 - #6 重要な特別利益の注記
- ※3 特別利益のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2021/01/22 11:56
前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日) 当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日) 有形固定資産売却益 ―千円 550千円 無形固定資産売却益 3,213 ― 投資有価証券売却益 ― 730