固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 75億2300万
- 2014年9月30日 -1.34%
- 74億2200万
個別
- 2014年3月31日
- 71億6400万
- 2014年9月30日 -1.33%
- 70億6900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年9月30日)2014/12/25 9:57
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 2014/12/25 9:57
2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 (2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 (3) リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。 (4) 長期前払費用均等償却によっております。 - #3 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2014/12/25 9:57
当中間連結会計期間に獲得した資金は9百万円(前中間連結会計期間は17百万円の使用)となりました。これは主として定期預金の払出による収入1億14百万円の増加要因に対し、定期預金の預入による支出59百万円、固定資産の取得による支出40百万円の減少要因があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2014/12/25 9:57
前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 有形固定資産 62百万円 63百万円 無形固定資産 79 〃 24 〃 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2014/12/25 9:57
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法① 有形固定資産(リース資産を除く)定率法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 ② 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #6 重要な特別損失の注記
- ※4 特別損失のうち主要項目2014/12/25 9:57
前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 固定資産処分損 ―百万円 4百万円 減損損失 17 〃 15 〃