無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)定額法ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2020/07/21 10:26

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物、構築物	2～50年
工具、器具及び備品	2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2020/07/21 10:26

#3 減価償却額の注記

4 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2018年10月1日至 2019年3月31日)	当中間会計期間(自 2019年10月1日至 2020年3月31日)
有形固定資産	49百万円	70百万円
無形固定資産	43 〃	42 〃

2020/07/21 10:26