棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年2023/12/26 14:32

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

工具、器具及び備品の増加額
	ソフトウエア仮勘定からの振替	109	百万円
その他(無形固定資産)の増加額
ソフトウエア仮勘定の増加額
	受発注システム追加更改インボイス対応製品検証	20	百万円
その他(無形固定資産)の減少額
ソフトウエア仮勘定の減少額

2 土地の当期首残高及び当期末残高欄の[ ]内は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
3 「当期首残高」及び「当期末残高」は取得原価により記載しております。

2023/12/26 14:32

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2023/12/26 14:32

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2023/12/26 14:32