無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2024/06/26 9:41

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年2024/06/26 9:41

#3 減価償却額の注記

3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2022年10月1日至 2023年3月31日)	当中間会計期間(自 2023年10月1日至 2024年3月31日)
有形固定資産	57百万円	47百万円
無形固定資産	75 〃	87 〃

2024/06/26 9:41

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2024/06/26 9:41