無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年2024/12/26 14:27

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物の減少額
	ソフトウエア仮勘定からの振替	93	百万円
その他(無形固定資産)の増加額
ソフトウエア仮勘定の増加額
	イントラシステム更改対応	10	百万円
その他(無形固定資産)の減少額
ソフトウエア仮勘定の減少額

2 当期減損損失を、当期減少額の内数として記載しており、その内訳は以下のとおりであります。

2024/12/26 14:27

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2024/12/26 14:27

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2024/12/26 14:27