	当中間連結会計期間(自 2024年10月1日至 2025年3月31日)
役員従業員給料手当	1,224 〃
賞与引当金繰入額	321 〃
退職給付費用	46 〃

2025/10/06 15:30

#3 引当金明細表（連結）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	1	2	2	0
賞与引当金	144	249	144	249

2025/10/06 15:30

#4 損益計算書関係（連結）

※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合

	前事業年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日)	当事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)
従業員給料手当	1,919 〃	1,976 〃
賞与引当金繰入額	144 〃	480 〃
退職給付費用	91 〃	88 〃

おおよその割合

2025/10/06 15:30

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

繰延税金資産
前受金	111 〃
賞与引当金	44 〃
その他	135 〃

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2025/10/06 15:30

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

繰延税金資産
前受金	111 〃
賞与引当金	60 〃
その他	226 〃

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2025/10/06 15:30

#7 連結損益計算書関係（連結）

※3 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日)	当連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)
役員従業員給料手当	2,329 〃	2,416 〃
賞与引当金繰入額	334 〃	548 〃
退職給付費用	99 〃	95 〃

※4 売上原価及び一般管理費に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。

2025/10/06 15:30

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年2025/10/06 15:30

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産
商品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物、構築物 2～50年
工具、器具及び備品 2～20年2025/10/06 15:30