ライオン事務器(423A)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億700万
2009年3月31日 -53.27%
5000万
2010年3月31日 -72%
1400万
2011年3月31日 -28.57%
1000万
2012年3月31日 +820%
9200万
2013年3月31日 -43.48%
5200万
2014年3月31日 +32.69%
6900万
2015年3月31日 +28.99%
8900万
2016年3月31日 +44.94%
1億2900万
2016年9月30日 +3.1%
1億3300万
2017年9月30日 +63.16%
2億1700万
2018年9月30日 -19.35%
1億7500万
2019年9月30日 +60.57%
2億8100万
2020年9月30日 -62.28%
1億600万
2021年9月30日 +386.79%
5億1600万
2022年9月30日 +2.71%
5億3000万
2023年9月30日 -63.96%
1億9100万
2024年9月30日 +58.12%
3億200万
2025年9月30日 +27.15%
3億8400万

個別

2008年3月31日
8500万
2009年3月31日 -54.12%
3900万
2012年3月31日 +115.38%
8400万
2013年3月31日 -46.43%
4500万
2014年3月31日 +35.56%
6100万
2015年3月31日 +37.7%
8400万
2016年3月31日 +45.24%
1億2200万
2016年9月30日 +0.82%
1億2300万
2017年9月30日 +65.04%
2億300万
2018年9月30日 -18.23%
1億6600万
2019年9月30日 +62.05%
2億6900万
2020年9月30日 -66.17%
9100万
2021年9月30日 +438.46%
4億9000万
2022年9月30日 +2.04%
5億
2023年9月30日 -71.2%
1億4400万
2024年9月30日 +72.92%
2億4900万
2025年9月30日 +38.15%
3億4400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日)
役員従業員給料手当2,416 〃2,491 〃
賞与引当金繰入額548 〃691 〃
退職給付費用95 〃92 〃
(表示方法の変更)
貸倒引当金繰入額(△は戻入額)について、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より注記しておりません。
2025/12/25 13:41
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~12年2025/12/25 13:41
#3 引当金明細表(連結)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金0000
賞与引当金249344249344
2025/12/25 13:41
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年9月30日)当事業年度(2025年9月30日)
関係会社株式評価損134 〃138 〃
賞与引当金76 〃105 〃
前受金46 〃9 〃
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2025/12/25 13:41
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年9月30日)当連結会計年度(2025年9月30日)
退職給付に係る負債233百万円228百万円
賞与引当金94 〃119 〃
前受金46 〃9 〃
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2025/12/25 13:41
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産
商品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物、構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年2025/12/25 13:41

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