ライオン事務器(423A)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億700万
- 2009年3月31日 -53.27%
- 5000万
- 2009年9月30日 -70%
- 1500万
- 2010年3月31日 -6.67%
- 1400万
- 2011年3月31日 -28.57%
- 1000万
- 2012年3月31日 +820%
- 9200万
- 2013年3月31日 -43.48%
- 5200万
- 2014年3月31日 +32.69%
- 6900万
- 2014年9月30日 -24.64%
- 5200万
- 2015年3月31日 +71.15%
- 8900万
- 2015年9月30日 -10.11%
- 8000万
- 2016年3月31日 +61.25%
- 1億2900万
- 2016年9月30日 +3.1%
- 1億3300万
- 2017年3月31日 +35.34%
- 1億8000万
- 2017年9月30日 +20.56%
- 2億1700万
- 2018年3月31日 -58.53%
- 9000万
- 2018年9月30日 +94.44%
- 1億7500万
- 2019年3月31日 -14.29%
- 1億5000万
- 2019年9月30日 +87.33%
- 2億8100万
- 2020年3月31日 -37.37%
- 1億7600万
- 2020年9月30日 -39.77%
- 1億600万
- 2021年3月31日 +338.68%
- 4億6500万
- 2021年9月30日 +10.97%
- 5億1600万
- 2022年3月31日 -38.76%
- 3億1600万
- 2022年9月30日 +67.72%
- 5億3000万
- 2023年3月31日 -64.15%
- 1億9000万
- 2023年9月30日 +0.53%
- 1億9100万
- 2024年3月31日 +45.55%
- 2億7800万
- 2024年9月30日 +8.63%
- 3億200万
- 2025年3月31日 +8.28%
- 3億2700万
- 2025年9月30日 +17.43%
- 3億8400万
- 2025年12月31日 -71.88%
- 1億800万
- 2026年3月31日 +259.26%
- 3億8800万
個別
- 2008年3月31日
- 8500万
- 2009年3月31日 -54.12%
- 3900万
- 2012年3月31日 +115.38%
- 8400万
- 2013年3月31日 -46.43%
- 4500万
- 2014年3月31日 +35.56%
- 6100万
- 2014年9月30日 -27.87%
- 4400万
- 2015年3月31日 +90.91%
- 8400万
- 2015年9月30日 -13.1%
- 7300万
- 2016年3月31日 +67.12%
- 1億2200万
- 2016年9月30日 +0.82%
- 1億2300万
- 2017年3月31日 +31.71%
- 1億6200万
- 2017年9月30日 +25.31%
- 2億300万
- 2018年3月31日 -63.05%
- 7500万
- 2018年9月30日 +121.33%
- 1億6600万
- 2019年3月31日 -22.89%
- 1億2800万
- 2019年9月30日 +110.16%
- 2億6900万
- 2020年3月31日 -42.01%
- 1億5600万
- 2020年9月30日 -41.67%
- 9100万
- 2021年3月31日 +378.02%
- 4億3500万
- 2021年9月30日 +12.64%
- 4億9000万
- 2022年3月31日 -42.24%
- 2億8300万
- 2022年9月30日 +76.68%
- 5億
- 2023年3月31日 -70.8%
- 1億4600万
- 2023年9月30日 -1.37%
- 1億4400万
- 2024年3月31日 +59.72%
- 2億3000万
- 2024年9月30日 +8.26%
- 2億4900万
- 2025年9月30日 +38.15%
- 3億4400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/12/25 13:41
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 役員従業員給料手当 2,416 〃 2,491 〃 賞与引当金繰入額 548 〃 691 〃 退職給付費用 95 〃 92 〃
貸倒引当金繰入額(△は戻入額)について、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より注記しておりません。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~12年2025/12/25 13:41 - #3 引当金明細表(連結)
- 2025/12/25 13:41
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 0 0 0 0 賞与引当金 249 344 249 344 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/25 13:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) 関係会社株式評価損 134 〃 138 〃 賞与引当金 76 〃 105 〃 前受金 46 〃 9 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/25 13:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 退職給付に係る負債 233百万円 228百万円 賞与引当金 94 〃 119 〃 前受金 46 〃 9 〃
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物、構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年2025/12/25 13:41