- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~12年2025/12/25 13:41 - #2 設備投資等の概要
当連結会計年度における設備投資については、販売部門の充実並びに生産設備の増強などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。
当連結会計年度の設備投資の総額は355百万円であります。設備投資額には、有形固定資産の他、無形固定資産への投資額を含んでおります。なお、当社グループは、単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております。
2025/12/25 13:41- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 2~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2025/12/25 13:41- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2025/12/25 13:41