東邦 HD（8129）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 16億100万
2010年9月30日 +89.38%: 30億3200万
2010年12月31日 +220.32%: 97億1200万
2011年3月31日 +4.19%: 101億1900万
2011年6月30日 -75.64%: 24億6500万
2011年9月30日 +55.21%: 38億2600万
2011年12月31日 +73.71%: 66億4600万
2012年3月31日 +91.86%: 127億5100万
2012年6月30日 -82.32%: 22億5500万
2012年9月30日 +141.95%: 54億5600万
2012年12月31日 +57.02%: 85億6700万
2013年3月31日 +117.58%: 186億4000万
2013年6月30日 -86.05%: 26億100万
2013年9月30日 +20.45%: 31億3300万
2013年12月31日 +203.48%: 95億800万
2014年3月31日 +7.68%: 102億3800万
2014年6月30日 -64.65%: 36億1900万
2014年9月30日 +120.06%: 79億6400万
2014年12月31日 +51.24%: 120億4500万
2015年3月31日 +77.55%: 213億8600万
2015年6月30日 -92.07%: 16億9600万
2015年9月30日 +66.8%: 28億2900万
2015年12月31日 +414.17%: 145億4600万
2016年3月31日 +53.13%: 222億7500万
2016年6月30日 -81.16%: 41億9600万
2016年9月30日 +45.21%: 60億9300万
2016年12月31日 +97.64%: 120億4200万
2017年3月31日 +27.02%: 152億9600万
2017年6月30日 -80.2%: 30億2800万
2017年9月30日 +105.38%: 62億1900万
2017年12月31日 +163.87%: 164億1000万
2018年3月31日 +35.63%: 222億5700万
2018年6月30日 -74.85%: 55億9800万
2018年9月30日 +163.75%: 147億6500万
2018年12月31日 -50.42%: 73億2000万
2019年3月31日 +56.28%: 114億4000万
2019年6月30日: -25億6200万
2019年9月30日: 46億5000万
2019年12月31日 +253.87%: 164億5500万
2020年3月31日 -12.4%: 144億1400万
2020年6月30日 -53.03%: 67億7000万
2020年9月30日 +28.49%: 86億9900万
2020年12月31日 +18.35%: 102億9500万
2021年3月31日 -22.03%: 80億2700万
2021年6月30日 -88.28%: 9億4100万
2021年9月30日 +337.73%: 41億1900万
2021年12月31日 -31.88%: 28億600万
2022年3月31日 +103.17%: 57億100万
2022年6月30日 -37.77%: 35億4800万
2022年9月30日 +59.41%: 56億5600万
2022年12月31日 +57.66%: 89億1700万
2023年3月31日 +30%: 115億9200万
2023年6月30日 -54.79%: 52億4100万
2023年9月30日 +76.42%: 92億4600万
2023年12月31日 +33.93%: 123億8300万
2024年3月31日 +67.21%: 207億500万
2024年6月30日 -90.19%: 20億3200万
2024年9月30日 +295.42%: 80億3500万
2024年12月31日 +69.14%: 135億9000万
2025年3月31日 +18.91%: 161億6000万
2025年6月30日 -82.45%: 28億3600万
2025年9月30日 +161.11%: 74億500万
2025年12月31日 +116.65%: 160億4300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:51
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:51
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:51