無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品
無形固定資産
ソフトウェア

2019/06/25 9:11

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/25 9:11

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度において投資活動の結果獲得した資金は、27百万円(前期は、使用した資金96百万円)となりました。
これは主に、定期預金の払戻による収入2億円が無形固定資産の取得による支出63百万円、投資有価証券の取得による支出81百万円を上回ったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2019/06/25 9:11

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。

2019/06/25 9:11

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2019/06/25 9:11

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2019/06/25 9:11