横浜丸魚（8045）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 16億2571万
2009年3月31日 -13.31%: 14億941万
2010年3月31日 -6.56%: 13億1702万
2010年12月31日 -11.01%: 11億7200万
2011年3月31日 -1.56%: 11億5367万
2011年6月30日 -1.62%: 11億3500万
2011年9月30日 -1.5%: 11億1800万
2011年12月31日 -1.7%: 10億9900万
2012年3月31日 -1.25%: 10億8530万
2012年6月30日 -1.69%: 10億6700万
2012年9月30日 -0.19%: 10億6500万
2012年12月31日 -1.6%: 10億4800万
2013年3月31日 +0.63%: 10億5459万
2013年6月30日 -1.67%: 10億3700万
2013年9月30日 -1.64%: 10億2000万
2013年12月31日 -1.67%: 10億300万
2014年3月31日 -1.59%: 9億8700万
2014年6月30日 -1.01%: 9億7700万
2014年9月30日 -1.74%: 9億6000万
2014年12月31日 -1.56%: 9億4500万
2015年3月31日 -1.17%: 9億3391万
2015年6月30日 -1.7%: 9億1800万
2015年9月30日 +29.41%: 11億8800万
2015年12月31日 -1.43%: 11億7100万
2016年3月31日 +21.43%: 14億2192万
2016年6月30日 -1.4%: 14億200万
2016年9月30日 -15.48%: 11億8500万
2016年12月31日 -1.27%: 11億7000万
2017年3月31日 -1.1%: 11億5718万
2017年6月30日 -1.23%: 11億4300万
2017年9月30日 -1.22%: 11億2900万
2017年12月31日 +17.18%: 13億2300万
2018年3月31日 -1.16%: 13億761万
2018年6月30日 -2.42%: 12億7600万
2018年9月30日 +0.55%: 12億8300万
2018年12月31日 -1.17%: 12億6800万
2019年3月31日 -1.1%: 12億5410万
2019年6月30日 -1.12%: 12億4000万
2019年9月30日 -0.4%: 12億3500万
2019年12月31日 -5.75%: 11億6400万
2020年3月31日 -3.88%: 11億1878万
2020年6月30日 -1.14%: 11億600万
2020年9月30日 +2.44%: 11億3300万
2020年12月31日 -0.79%: 11億2400万
2021年3月31日 +0.06%: 11億2467万
2021年6月30日 -0.59%: 11億1800万
2021年9月30日 -10.11%: 10億500万
2021年12月31日 +47.86%: 14億8600万
2022年3月31日 -0.98%: 14億7147万
2022年6月30日 -0.85%: 14億5900万
2022年9月30日 +14.94%: 16億7700万
2022年12月31日 -0.95%: 16億6100万
2023年3月31日 +5.95%: 17億5987万
2023年6月30日 -2.38%: 17億1800万
2023年9月30日 -0.81%: 17億400万
2023年12月31日 +0.7%: 17億1600万
2024年3月31日 +2.38%: 17億5690万
2024年6月30日 -0.96%: 17億4000万
2024年9月30日 -0.06%: 17億3900万
2024年12月31日 -0.86%: 17億2400万
2025年3月31日 -0.75%: 17億1098万
2025年6月30日 -0.82%: 16億9700万
2025年9月30日 -0.94%: 16億8100万
2025年12月31日 -0.95%: 16億6500万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失
神奈川県小田原市	事業用資産	建物及び構築物、その他	31,632千円

当社グループは、独立したキャッシュ・フローを生み出す単位で資産のグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、当社は事業用資産の用途を変更することを決議し、その決定に伴い除却を実施した資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額31,632千円を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は零としております。

2025/06/27 12:55