丸藤シートパイル(8046)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5200万
- 2009年3月31日 -53.85%
- 2400万
- 2010年3月31日 +58.33%
- 3800万
- 2011年3月31日 -23.68%
- 2900万
- 2012年3月31日 -13.79%
- 2500万
- 2013年3月31日 +552%
- 1億6300万
- 2014年3月31日 +4.91%
- 1億7100万
- 2015年3月31日 +48.54%
- 2億5400万
- 2016年3月31日 +157.87%
- 6億5500万
- 2017年3月31日 -15.42%
- 5億5400万
- 2018年3月31日 +7.94%
- 5億9800万
- 2019年3月31日 -26.92%
- 4億3700万
- 2020年3月31日 -37.76%
- 2億7200万
- 2021年3月31日 -46.32%
- 1億4600万
- 2022年3月31日 -10.96%
- 1億3000万
- 2023年3月31日 -24.62%
- 9800万
- 2024年3月31日 +30.61%
- 1億2800万
- 2025年3月31日 -29.69%
- 9000万
- 2026年3月31日 +72.22%
- 1億5500万
個別
- 2008年3月31日
- 5000万
- 2009年3月31日 -56%
- 2200万
- 2010年3月31日 +63.64%
- 3600万
- 2011年3月31日 -25%
- 2700万
- 2012年3月31日 -18.52%
- 2200万
- 2013年3月31日 +627.27%
- 1億6000万
- 2014年3月31日 +5%
- 1億6800万
- 2015年3月31日 +49.4%
- 2億5100万
- 2016年3月31日 +159.76%
- 6億5200万
- 2017年3月31日 -15.49%
- 5億5100万
- 2018年3月31日 -24.68%
- 4億1500万
- 2019年3月31日 -32.05%
- 2億8200万
- 2020年3月31日 -48.94%
- 1億4400万
- 2021年3月31日 -69.44%
- 4400万
- 2022年3月31日 +25%
- 5500万
- 2023年3月31日 -10.91%
- 4900万
- 2024年3月31日 +116.33%
- 1億600万
- 2025年3月31日 -18.87%
- 8600万
- 2026年3月31日 +75.58%
- 1億5100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与支給に充てるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。2026/06/19 13:27 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。本店 ソフトウェア 仮設計算システム 120百万円
2026/06/19 13:27本店 建物 資産除去債務見積変更 22百万円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/19 13:27
投資活動による資金は15億95百万円の減少(前年同期は8億5百万円の減少)となりました。主な減少項目は有形及び無形固定資産の取得による支出額16億87百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。2026/06/19 13:27
③ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。2026/06/19 13:27
(3)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。