ヨンドシー HD(8008)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 1856万
- 2011年8月31日 +999.99%
- 4億6589万
- 2011年11月30日 +108.61%
- 9億7190万
- 2012年2月29日 +98.35%
- 19億2773万
- 2012年5月31日 -76.8%
- 4億4729万
- 2012年8月31日 +89.13%
- 8億4596万
- 2012年11月30日 +64.81%
- 13億9425万
- 2013年2月28日 +120.61%
- 30億7579万
- 2013年5月31日 -64.13%
- 11億324万
- 2013年8月31日 +42%
- 15億6655万
- 2013年11月30日 +60.16%
- 25億899万
- 2014年2月28日 +40.38%
- 35億2206万
- 2014年5月31日 -65.77%
- 12億554万
- 2014年8月31日 +45.76%
- 17億5715万
- 2014年11月30日 +54.92%
- 27億2213万
- 2015年2月28日 +65.71%
- 45億1083万
- 2015年5月31日 -63.99%
- 16億2447万
- 2015年8月31日 -2.17%
- 15億8920万
- 2015年11月30日 +63.5%
- 25億9842万
- 2016年2月29日 +27.51%
- 33億1326万
- 2016年5月31日 -57.02%
- 14億2411万
- 2016年8月31日 +44.12%
- 20億5236万
- 2016年11月30日 +68.17%
- 34億5148万
- 2017年2月28日 +65.96%
- 57億2811万
- 2017年5月31日 -78.88%
- 12億991万
- 2017年8月31日 +93.96%
- 23億4680万
- 2017年11月30日 +71.25%
- 40億1893万
- 2018年2月28日 +39.85%
- 56億2045万
- 2018年5月31日 -80.51%
- 10億9559万
- 2018年8月31日 +33.23%
- 14億5970万
- 2018年11月30日 -52%
- 7億59万
- 2019年2月28日 +721.57%
- 57億5589万
- 2019年5月31日 -98.78%
- 7000万
- 2019年8月31日 +999.99%
- 9億600万
- 2019年11月30日 +116.11%
- 19億5800万
- 2020年2月29日 -40.25%
- 11億7000万
- 2020年5月31日 -29.83%
- 8億2100万
- 2020年8月31日 +67.48%
- 13億7500万
- 2020年11月30日 +58.55%
- 21億8000万
- 2021年2月28日 +2.29%
- 22億3000万
- 2021年5月31日 -59.91%
- 8億9400万
- 2021年8月31日 -17.23%
- 7億4000万
- 2021年11月30日 +3.92%
- 7億6900万
- 2022年2月28日 +564.76%
- 51億1200万
- 2022年5月31日
- -23億6900万
- 2022年8月31日 -22.96%
- -29億1300万
- 2022年11月30日 -6.59%
- -31億500万
- 2023年2月28日
- -29億2800万
- 2023年5月31日
- 4億8500万
- 2023年8月31日 +161.65%
- 12億6900万
- 2023年11月30日 +20.25%
- 15億2600万
- 2024年2月29日 +42.07%
- 21億6800万
- 2024年5月31日 -65.68%
- 7億4400万
- 2024年8月31日 +1.88%
- 7億5800万
- 2024年11月30日 +74.67%
- 13億2400万
- 2025年2月28日 +59.97%
- 21億1800万
- 2025年5月31日 -87.68%
- 2億6100万
- 2025年8月31日 +349.04%
- 11億7200万
- 2025年11月30日 +92.92%
- 22億6100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/30 15:32
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(6年~10年)による定額法により、翌連結会計年度から損益処理しております。2025/05/30 15:32
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
当社及び一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。