固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 115億7429万
- 2017年9月30日 +4.44%
- 120億8855万
個別
- 2017年3月31日
- 109億3114万
- 2017年9月30日 +4.41%
- 114億1343万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 2 地域ごとの情報2017/12/15 10:43
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前中間連結会計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年9月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下の通りであります。
(1)セグメント利益の調整額 △697千円には棚卸資産の調整額 △1,670千円及び減価償却費の調整額973千円が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額 △1,464,465千円には、セグメント間の相殺消去 △1,314,969千円及び未実現利益の消去△149,496千円が含まれております。
(3)減価償却費の調整額△973千円は、未実現利益の消去によるものです。
2.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用に係る金額が含まれております。2017/12/15 10:43 - #3 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2017/12/15 10:43
有形固定資産
工具、器具及び備品 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/12/15 10:43 - #5 固定資産処分損に関する注記
- 固定資産処分損の内容は次の通りであります。
2017/12/15 10:43前中間連結会計期間
(自 平成28年4月1日
至 平成28年9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成29年4月1日
至 平成29年9月30日)建物及び構築物 27千円 -千円 機械装置及び運搬具 345千円 129千円 その他 147千円 462千円 計 519千円 591千円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産処分益の内容は次の通りであります。
2017/12/15 10:43前中間連結会計期間
(自 平成28年4月1日
至 平成28年9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成29年4月1日
至 平成29年9月30日)機械装置及び運搬具 -千円 96千円 計 -千円 96千円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2017/12/15 10:43
- #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2017/12/15 10:43
- #9 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2017/12/15 10:43
前中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日) 当中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 有形固定資産 202,673千円 64,236千円 無形固定資産 1,419千円 1,094千円 リース資産 978千円 978千円 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2017/12/15 10:43
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、また在外連結子会社は主として定額法を採用しております。