固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 111億3407万
- 2019年9月30日 -0.87%
- 110億3770万
個別
- 2019年3月31日
- 107億2252万
- 2019年9月30日 -0.21%
- 107億16万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額△1,045千円は、未実現利益の消去によるものです。2019/12/17 14:19
2.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用に係る金額が含まれております。
当中間連結会計期間(自 2019年4月1日 至 2019年9月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下の通りであります。
(1)セグメント利益の調整額 1,114千円には棚卸資産の調整額 140千円及び減価償却費の調整額973千円が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額 △1,723,018千円には、セグメント間の相殺消去 △1,577,433千円及び未実現利益の消去△145,585千円が含まれております。
(3)減価償却費の調整額△973千円は、未実現利益の消去によるものです。
2.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用に係る金額が含まれております。2019/12/17 14:19 - #3 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2019/12/17 14:19
有形固定資産
機械装置及び運搬具 - #4 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/12/17 14:19
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、また在外連結子会社は主として定額法を採用しております。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/17 14:19 - #6 固定資産処分損に関する注記
- 固定資産処分損の内容は次の通りであります。
2019/12/17 14:19前中間連結会計期間
(自 2018年4月1日
至 2018年9月30日)当中間連結会計期間
(自 2019年4月1日
至 2019年9月30日)機械装置及び運搬具 75千円 36千円 その他 0千円 0千円 計 75千円 36千円 - #7 固定資産処分益の注記
- 固定資産処分益の内容は次の通りであります。
2019/12/17 14:19前中間連結会計期間
(自 2018年4月1日
至 2018年9月30日)当中間連結会計期間
(自 2019年4月1日
至 2019年9月30日)機械装置及び運搬具 1,459千円 9千円 計 1,459千円 9千円 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/12/17 14:19
- #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2019/12/17 14:19
- #10 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額2019/12/17 14:19
前中間会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日) 当中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日) 有形固定資産 74,943千円 69,763千円 無形固定資産 1,072千円 1,029千円 リース資産 9,963千円 14,492千円 - #11 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2019/12/17 14:19
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)