有形固定資産
連結
- 2008年3月31日
- 16億3859万
- 2009年3月31日 +24.39%
- 20億3830万
- 2010年3月31日 -1.15%
- 20億1487万
- 2011年3月31日 +8.13%
- 21億7876万
- 2012年3月31日 +8.48%
- 23億6350万
- 2013年3月31日 +2.25%
- 24億1677万
- 2014年3月31日 -2.04%
- 23億6756万
- 2015年3月31日 +1.1%
- 23億9354万
- 2016年3月31日 -0.28%
- 23億8693万
- 2017年3月31日 +13.11%
- 26億9981万
- 2018年3月31日 +4.53%
- 28億2203万
- 2019年3月31日 +23.41%
- 34億8271万
- 2020年3月31日 +2.11%
- 35億5636万
- 2021年3月31日 -6.62%
- 33億2100万
- 2022年3月31日 -0.69%
- 32億9800万
- 2023年3月31日 -5.97%
- 31億100万
個別
- 2008年3月31日
- 1億8568万
- 2009年3月31日 +10.96%
- 2億602万
- 2010年3月31日 -6.39%
- 1億9285万
- 2011年3月31日 +79.51%
- 3億4619万
- 2012年3月31日 -0.13%
- 3億4574万
- 2013年3月31日 -4.04%
- 3億3177万
- 2014年3月31日 -4.95%
- 3億1533万
- 2015年3月31日 +4.65%
- 3億3000万
- 2016年3月31日 +23.31%
- 4億691万
- 2017年3月31日 +11.87%
- 4億5521万
- 2018年3月31日 -8.36%
- 4億1718万
- 2019年3月31日 +73.09%
- 7億2209万
- 2020年3月31日 -4.37%
- 6億9053万
- 2021年3月31日 -7.17%
- 6億4100万
- 2022年3月31日 -1.56%
- 6億3100万
- 2023年3月31日 -6.66%
- 5億8900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2) 有形固定資産2023/06/29 13:27
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ① リース資産の内容2023/06/29 13:27
有形固定資産 主として、試験研究用機器(工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 主要な設備の状況
- (注) 1.本社建物については賃借しており、その一部を連結子会社へ転貸しております。2023/06/29 13:27
2.帳簿価額は、建設仮勘定を除く有形固定資産の合計であります。
3.その他については、主に工具器具備品であります。 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
その他有価証券(金銭の信託含む)
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
なお、関連会社でない投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。関連会社である組合等については、連結決算日における組合等の仮決算による財務諸表に基づいて、持分相当額を総額で取り込む方法によっております。2023/06/29 13:27 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。2023/06/29 13:27 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/29 13:27
(単位:百万円) - #7 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2023/06/29 13:27
当連結会計年度の設備投資の総額は、有形固定資産及び無形固定資産への投資を含め3億26百万円であります。その主なものは、医療・生活・科学産業グループにおいて、画像解析システムの増強等に1億25百万円、及び技術・自動車・情報産業グループにおいて、測定デジタル技術の開発等に1億9百万円の投資を実施しております。
当連結会計年度において、重要な設備の除却、売却等はありません。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2023/06/29 13:27
(注)移転等の決定により、退去時期が明確となったため合理的な見積りが可能となった原状回復に係る債務であります。前連結会計年度 当連結会計年度 期首残高 16 百万円 1 百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - 百万円 0 百万円 資産除去債務の履行による減少額 △15 百万円 - 百万円
2 連結貸借対照表に計上しているもの以外の資産除去債務 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 13:27
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/29 13:27
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。