ソフトウエア

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(1)エネルギー機械産業グループ・・・流体荷役機械及び関連機器、ガス関連各種機械、発電関連機器・装置、環境関連機器等
(2)技術・自動車・情報産業グループ・・・三次元測定機及び関連機器・ソフトウエア、各種ソフトウエアの開発、情報処理サービス、自動車部品等
(3)医療・生活・科学産業グループ・・・医療機器、セキュリティ機器、理科学機器、OA機器等

2015/06/26 16:34

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～47年
構築物 7～15年
車輌運搬具 5～6年
工具、器具及び備品 2～20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/26 16:34

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	金額
東京貿易テクノロジー㈱東京都中央区	事業用資産	建物及び構築物、ソフトウエア等	11,321千円

当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位で資産をグループ化し減損損失の認識を行っております。
上記資産については、事業の環境変化に伴い、収益計画の再検証における結果及び、固定資産の使用状況の再検証を行った結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(11,321千円)として特別損失に計上致しました。

2015/06/26 16:34

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～18年
その他 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/26 16:34